日本は世界でも指折りの超高齢社会を迎えるって聞くけれど、これからの日本の医療・福祉はどうなっていくんでしょうか？ そしてどんな課題を抱えているのでしょうか？

現在、5人に1人が65歳以上。このまま推移すれば、2015年、日本は4人に1人が65歳以上という超高齢社会になります。高齢社会が抱える問題はさまざまですが、最優先されなければならないのは、お年寄りが健やかに、安心して日常生活をおくれるようサポートする国の医療･福祉対策です。日本の医療・福祉対策は、これからますます重要になってきます。

厚生労働省の2004年国民健康・栄養調査によると、生活習慣病に進行する危険性の高い「メタボリック症候群（内臓脂肪症候群）」について、成人の有病者1300万人、予備軍が1400万人と推計されています。こうした生活習慣病対策は、国会の医療制度改革法案でも焦点のひとつとなっていて、今後、予防と健康増進のためのスペシャリストが求められています。

高齢者だけでなく、病気やケガ、精神障がいなどで入院・通院している人にも医療・福祉は必要です。交通事故での負傷者は年間約120万人。発達障がい児は、全国の小･中学校の各クラスに約6％いるというデータもあります。にもかかわらず日本の医療・福祉従事者は欧米に比べて少なく、近年、国や地方自治体、病院や学校、福祉関連企業は必要な人材の育成・
確保に乗り出しました。求められているのは、今後の医療・福祉を多方面からサポートできる国家資格を持ったスペシャリストです。