大阪リハビリテーション専門学校 OCR

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ガイドラインに基づく情報提供

学校の概要、目標及び計画

教育・人材育成の目標

  • 大阪リハビリテ-ション専門学校(略称:OCR)は理学療法士及び作業療法士法に基づき、リハビリテーション医療に従事する理学療法士・作業療法士に関する専門的知識及び技術・技能を教授・研究し、豊かな教養と人格を備え、広く国民の保健・医療・福祉の向上に寄与することができる優れた専門職の育成を目的とする。
    教育目標は、理学療法学科では、理学療法を通しての関係性の中で、生涯にわたって常に自己能力を見直し成長し続ける理学療法士が本校の目指す理学療法士像である。すなわち対象者を受け入れ良好な人間関係を形成しつつ対象者の問題に共感することが出来る。また理学療法に興味と関心を持ち自己能力の見直しと成長を続ける中で、最良の専門知識と技術に基づいた理学療法を提供しようとする専門家、援助者の育成を目標としている。作業療法学科では、概ね理学療法学科と同じ教育目標である。対象者への共感、専門知識と技術に加えて「作業とは人間が日々行うことすべて」という作業の概念を理解し、対象者の行う作業を科学的に分析し、指導・援助できるようになることを目標としている。

教育指導計画、特色

  • 本校は、夜間3年制の教育課程で実施しており、基礎・専門基礎・専門分野・選択必修、臨床実習の課程において、座学と実習の効果的な組み合わせを重視し、机上の学習と臨床での経験を交互に履修できるように計画している。こうした指導計画は、学習過程早期から自己の課題や問題を実際の理学療法・作業療法と照らして認識でき、学生自身による学習目標の設定と効果的な学習を可能にしている。

校長名、所在地

校長名
越智 久雄
所在地
大阪市北区天満1-17-3

沿革・歴史

1895創設者福田右馬太郎、大阪工業技術専門学校の前身である私塾「製図夜学館」創立
1965学校法人福田学園認可
1995学校創立100周年記念式典を行う
1998学校法人福田学園理事会にて、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士養成施設の設置が決定
1999大阪リハビリテーション専門学校として理学療法士・作業療法士養成施設設置計画書が承認
大阪リハビリテーション専門学校として言語聴覚士養成所設置計画書が承認
2000初代校長に中馬一郎が就任
天満1丁目17-3に6階建校舎完成
厚生省(現厚生労働省)現地調査
厚生省(現厚生労働省)より理学療法士昼夜各40名、作業療法士昼夜各40名、言語聴覚士昼40名養成施設として指定を受ける
4月 理学療法学科・作業療法学科Ⅰ・Ⅱ部、言語聴覚学科Ⅰ部を開校
20022月 医療専門課程 言語聴覚学科の卒業生に「専門士」称号付与認定
20042月 医療専門課程 理学療法学科Ⅰ・Ⅱ部、作業療法学科Ⅰ・Ⅱ部の卒業生に「専門士」称号付与認定
4月 第2代校長に小野啓郎が就任
200512月 医療専門課程 理学療法学科Ⅰ部、作業療法学科Ⅰ部の卒業生に「高度専門士」称号付与認定
20066月 医療専門課程 理学療法学科Ⅱ部、作業療法学科Ⅱ部の卒業生に「高度専門士」称号付与認定
20084月 第3代校長に西村敦が就任
20094月 大阪保健医療大学附属大阪リハビリテーション専門学校に校名変更
20104月 言語聴覚学科Ⅰ部を廃止
20114月 理学療法学科Ⅱ部(3年制)を設置
20123月 理学療法学科Ⅰ部、作業療法学科Ⅰ部・Ⅱ部を廃止
4月 大阪リハビリテーション専門学校に校名変更
4月 第4代校長に井上悟が就任
20134月 作業療法学科Ⅱ部(3年制)を設置
4月 第5代校長に越智久雄が就任

学科等の教育

アドミッション・ポリシー

  • 本校が求める学生は、本校の教育目標に共感し、自ら考え行動しようとする学習意欲の高い人材である。幅広い年齢の多様な経歴・目的意識をもった人材に広く門戸を開いている。
    本校において学びに必要な基礎学力を有し、人の為になるという教育目標を理解し、第三の医学であるリハビリテーション医学の中の理学療法士、作業療法士という専門職に求められる実務力と専門性を身につけようとする意欲のある人材を求めている。

ディプロマポリシー

  • 本校では、修業年限以上在籍し各学科所定の単位数を修得するとともに、以下の素養を身につけ、卒業試験に合格した学生に対して卒業を認定する。
  • セラピストとしての倫理観
  • 分かりやすく表現できる記述力、プレゼンテーション能力、およびコミュニケーション能力
  • 学科が目標としたセラピストとしての能力

カリキュラム・ポリシー

  • 理学療法士、作業療法士になるために必要な医学や理学療法学・作業療法学全般について学ぶ。
  • 基礎分野、専門基礎分野、専門分野の3つの分野が有機的に結びつきながら学び、最終学年では臨床実習を中心に学ぶ。
  • 国家試験合格を最終目標に、座学と臨床実習の効果的な組み合わせの中、即戦力となる理学療法士、作業療法士に必要な知識と技術を学ぶ。

入試状況(志願者―合格者―入学者)

学生数(収容定員―在学者数)

カリキュラム

時間割

授業計画

進級・卒業の要件(成績評価基準)

進級要件:
各学年の教育課程に定められた必修科目の全単位が認定されなければならない。
卒業要件:
教育課程に定められた全科目の単位が認定され、卒業試験に合格しなければならない。
成績評価基準:
成績の評点は、各科目100点満点とし、S、A、B、Cを合格とする。
  • S:100点~90点
  • A: 89点~80点
  • B: 79点~70点
  • C: 69点~60点
  • D: 60点未満

取得可能な称号

  • 専門士(医療専門課程)

取得可能な資格

  • 理学療法士国家試験受験資格
  • 作業療法士国家試験受験資格

国家試験合格状況

卒業者数

就職者数

教職員

教職員数(男女別)

各教員の担当科目、研修・研究活動、職務上の実績等

キャリア教育・実践的職業教育 理学療法学科

理学療法学教育への取り組み状況

  • 理学療法学科では、基礎分野、専門基礎分野、専門分野、臨床実習において、教育内容の充実を目指し、125単位でカリキュラムを編成し、卒業時、臨床で即戦力となる理学療法士となる能力の育成を目標に学んでいる。

キャリア教育への取り組み状況

  • 理学療法学科では、臨床での経験を重視しているため、1年次より理学療法実習を1単位45時間取り入れ、理学療法士に必要な資質、知識、技術の実際に触れるとともに、臨床の場での学習経験を持つことを目的として実施している。また、その後も学習進行に合わせて、2期間各1単位45時間、段階的に経験内容を充実させる理学療法実習を取り入れている。
    3年次臨床実習では21単位945時間が設定されており、さまざまな実習施設で臨床実習を経験し、理学療法士の指導の下、実際に対象者に理学療法を実施し、臨床における理学療法士の一連の仕事を経験する。

実習、実技への取り組み状況

  • 実技習得の確認を実施する目的の為、各理学療法実習の履修後に、客観的臨床能力試験を実施している。内容は各年次の学習レベルに応じて、模擬患者を対象とした、面接、動作観察、検査測定、思考過程の確認を実施している。この試験を通じて学生個々の技術レベルの到達度について把握し、その後学習課題の整理に役立てている。また、個々の検査測定や治療技術についても、項目ごとに実技試験を実施し、到達度を確認している。

就職支援への取り組み状況

  • クラス全体に対して就職ガイダンスを実施し、就職活動の過程などを説明する。その後、最終学年の3年次では、学生の希望に応じて、個別面談を実施し、各個人の希望を聴取し、助言を与えながら、本校に寄せられた求人票を中心に、希望施設を選択し、施設見学、就職試験受験、内定の受理という過程で就職先を決定する。

キャリア教育・実践的職業教育 作業療法学科

作業療法学教育への取り組み状況

  • 作業療法学科では、基礎分野、専門基礎分野、専門分野、選択必修科目、臨床実習において、教育内容の充実を目指し、124単位でカリキュラムを編成し、卒業時、臨床で即戦力となる作業療法士となる能力の育成を目標に学んでいる。

キャリア教育への取り組み状況

  • 作業療法学科では、1年次・2年次に1単位45時間を2回、合計4回の実習を取り入れ、作業療法士に必要な資質、知識、技術の実際に触れるとともに臨床で必要な学習経験を持つことを目的として実施している。
    3年次臨床実習では21単位945時間が設定されており、さまざまな実習施設で臨床実習を経験し、作業療法士の指導の下、実際に対象者に作業療法を実施し、臨床における作業療法士の一連の仕事を経験する。

実習、実技への取り組み状況

  • 実技習得の確認を実施する目的の為、2年次作業療法実習の履修後に、客観的臨床能力試験を実施している。内容は各年次の学習レベルに応じて、模擬患者を対象とした、面接、動作観察、検査測定、思考過程の確認を実施している。この試験を通じて学生個々の技術レベルの到達度について把握し、その後学習課題の整理に役立てている。また、個々の検査測定や治療技術についても、項目ごとに実技試験を実施し、到達度を確認している。

就職支援への取り組み状況

  • クラス全体に対して就職ガイダンスを実施し、就職活動の過程などを説明する。その後、最終学年の3年次では、学生の希望に応じて、個別面談を実施し、各個人の希望を聴取し、助言を与えながら、本校に寄せられた求人票を中心に、希望施設を選択し、施設見学、就職試験受験、内定の受理という過程で就職先を決定する。

様々な教育活動・教育環境

学校行事への取り組み状況

  • 夜間課程であることから学校行事の設定及び参加促進も困難な状況であるが、例年、バリアフリ-展への参加、学生自治会主催の球技大会を全員対象に行っている。

課外活動

  • 始業時間が18時00分(作業療法学科においては16時20分も選択可能)、終業時間が22時00分ということから平日には課外活動を行う時間的余裕は全くないため、自主的な課外活動は皆無と言ってよい状態である。
    唯一、正課の時間帯を利用して全校的に行う球技大会が学生の交流と親睦を兼ねた活動と言える。

学生の生活支援

学生支援への取り組み状況、学校の対処や指導の状況

  • 日常的な指導については、各クラスに担任を1名配置しており、学生の自立を支援する存在として学生の個性に応じたきめ細かな指導を心がけている。また全ての授業において専門性の獲得のみならず、職業意識・問題解決能力・コミュニケーション能力・プレゼンテーション能力、時間管理や納期意識など職業人として基礎となる主体性や自立性の獲得を目指した指導を行っている。
    生活上の問題についても担任制度の中で極め細やかな指導を行っている。主な手段は担任との面談であり、場合によっては学科の責任者を交えた面談、保護者を交えた面談などがある。そこでは、学習上の問題、就職の問題、生活上の問題、経済的問題、心身の健康に関する問題などあらゆる領域に及んでいる。
    学校としては、個人情報の保護に留意しながら、これらの情報を担任のところに留めるのではなく学科の中で共有し、組織的に対処、指導している。
    また、心理面での様々な悩み等についての相談窓口として、外部から招いた臨床心理士による学生相談室を設けている。

学生納付金・就学支援

学生納付金(金額・納入時期)

経済的支援措置の内容(授業料減免)

  • 本校独自の奨学金制度はないが、経済的支援としては下記の授業料等減免制度がある。
    • 入学試験における成績優秀・人物優良者より、特待生として選抜された者に対する学費減免制度
    • 入学後の各学年の成績優秀者に対する学費減免制度
    • 家計の急変等によって就学が困難になった者に対する学費減免制度
    • 標準在学年数(3年)を超えて、なお在学する者に対する学費減免制度

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